人材紹介を利用する時は... - 直接応募v.s.人材紹介

  人材紹介を利用する時は... - 直接応募v.s.人材紹介

人材紹介会社を利用する際に、事前に知っておいたほうが良いことを４つあげました。

１．無料カウンセリングであってもある程度準備はする

　人材紹介会社のサービスは無料なので気楽に望めますが、初めての面談の時にはある程度準備しておくのがよいです。急に準備してない質問をされると、戸惑ってしまって気持ちよく会話が進まないかもしれません。以下の基本的な項目を押さえておけば、面談に気持ちよく望めます。

　・現在の転職活動状況：企業に応募しているか、他の人材紹介が社を利用しているかなどの確認です。すべての情報を正直に話す必要は無いのですが、現状をどう説明するかを考えておきます。
　・転職理由と方向性：どうしてやめたいのかを考えておきます。これはなるべく正直に言った方が、紹介してくれる求人案件が満足のいくものになります。年収が不満なら年収アップしたいと言ってもよいです。
　・自分の強み：どこがアピールできるのかを考えておきます。その強みが欲しいと言っている企業を探してくれます。
　・経歴の詳細：たいていの場合、経歴書に沿って経験してきたことを確認されます。一通り何をやったかを言えるように、経歴書をレビューしておくとよいです。
　・質問も準備：例えば、担当コンサルタントの人材紹介暦や、これまで自分の業界に関する職歴があるかについての質問をしてみるのも良いです。どれぐらい頼れるかを知ることができますし、会話が向こうからの一方通行になるのを避けることができます。また、企業の案件を紹介されると思うので、そのときは企業の離職率や残業時間などを具体的に聞いてみると、企業のことをよく知ることができます。他の人材紹介会社との違いを聞くのもよいと思います。

　ちゃんと転職理由や経歴などを伝えることができればできるほど、的を得た求人案件を紹介してもらえるチャンスが高くなります。人材紹介会社を活用できるかどうかは準備次第かもしれません。

２．希望は具体的に、企業名を言うぐらいに

　希望する転職先は具体的であればあるほど良いです。もし頭の中に理想とする企業名があるのならば、それを言うのが一番手っ取り早いです。ある企業の具体的なポジションを狙っている時は、わざわざ人材紹介会社を使わずに直接応募するのが常識だと思っていました。でも、希望の企業が決まっているからといって、とりあえず直接応募したりすると、書類で結果が返ってこなかったり、面接対策ができなかったりするので、本気であればあるほど人材紹介会社を使うほうがよい場合があります。また、その企業以外にも、その求人案件に似た別の求人案件も探しやすくなります。

　ある企業にあこがれていた私の友人は、初めて人材紹介会社に行ったとき、その意中の企業のことを言いませんでした。そのため、人材紹介会社に思ったとおりの企業の求人が紹介されず、幻滅したことがありました。その企業名を正直に言うと、高望みをしていると思われるのが嫌だったみたいです。でも、２社目の人材紹介会社の時には希望する企業名を具体的に伝えたところ、結局そこで内定まで取ることができました。個人的な思い入れのある企業などがあれば、必ず事前に言った方がよいです。

３．１社でなく複数の人材紹介会社を使う

　人材紹介会社にアクセスすると必ず担当の転職コンサルタントが１対１で付きます。そのため人材紹介会社を利用しているというよりは、担当コンサルタントを利用しているという感じが強くなります。担当コンサルタントによっては自分に合わない場合もあるので、色んな人材紹介会社を試して、ベストの転職コンサルタントを探すのがよいと思います。人材紹介会社によっては「担当者チェンジ」というサービスがありますが、担当者チェンジをしてまでその人材紹介会社を使うのは気が引けます。複数社を利用することで、より多くの求人を紹介してもらえますし、色んな転職コンサルタントからのセカンドオピニオンを聞くことができて安心できます。もちろん複数の人材紹介会社を同時に利用して、企業応募や面接を進めても問題ありません。

４．外資系を探しているからといって外資系の人材紹介が良いわけではない

　私は５社ほど外資系の人材紹介会社にもアクセスしたことがあります。なるべく外国人がいそうで、英語でやり取りするような人材紹介会社にアクセスしてみました（日本に根付いた感じの人材紹介会社ではなく）。でも、外資系の求人案件数ですら日本の人材紹介会社と比べると少ない印象を受けましたし、面談や面接時のフォローなどのきめ細やかさも足りない気がしました。高収入を目的に英会話教師から転身した業界知識に乏しい人の話や、離職率がとても高い話など、純粋に外資系の人材紹介会社はあまり良い評判を聞きません。

(更新日： 2007年01月01日)